【やばい】中古住宅は買わない方がいい？６つのデメリットと買って大失敗しないための事前対策

「中古住宅は買わない方がいい？デメリットは？」

「買って大失敗しないために、どういった対策が必要？」

「新築は高すぎる…でも中古住宅って本当に大丈夫？」そんな不安を感じながら、物件情報を見比べていませんか？

築年数や立地の良さだけで判断してしまうと、思わぬ修繕費や見えない欠陥に悩まされるケースも少なくありません。

実は「中古住宅は買わない方がいい」と言われる理由には、きちんとした根拠があります。

そこでこの記事では、中古住宅購入を検討している方が後悔しないために、避けるべきポイントや購入前の事前対策・判断基準をわかりやすく解説します。

中古住宅は買わない方がいい６つのデメリット

中古住宅を検討している方の中には、「本当に買っても大丈夫なのか？」と不安を感じている人も多いのではないでしょうか。

確かに、中古住宅には価格の安さや立地条件の良さといった魅力もありますが、その裏には見過ごせないデメリットも存在します。

ではどういったデメリットが、中古住宅の購入にはあるのか。

その具体的な「中古住宅は買わない方がいい６つのデメリット」について解説していきます。

耐震基準に満たない可能性がある

中古住宅の購入を検討するとき、必ず確認しておきたいのが「その家が現行の耐震基準を満たしているかどうか」という点です。とくに1981年以前に建てられた建物は、いわゆる“旧耐震基準”の時代のもので、震度5程度の揺れまでしか想定されていないケースが多くあります（出典：住宅・建築物の耐震化について）。

つまり、大きな地震が起きたときに倒壊リスクが高まるということです。

2000年にはさらに基準が強化され、構造計算や壁の配置にまで厳しい規定が設けられました。しかし、いまだに全国では約1300万戸もの住宅がこの現行基準を満たしていないとされています（出典：住宅等の耐震化の推進について）。

熊本地震の調査結果では、1981年以前の建物のうち約46％が倒壊。2000年基準の住宅ではその割合が6％にまで下がっていることからも、耐震基準の違いが被害の大きさに直結しているのが分かります。

築年数が経っている物件でも、耐震補強がしっかりと行われていれば安心して住めますが、実際には補強済みの住宅は全体の3割に届いていません。購入を検討する際は、見た目のリフォームに惑わされず、必ず建物の構造部分に目を向けること。売主や不動産会社に耐震診断の実施履歴や補強状況を確認することが、失敗しないための基本です。

住宅ローンの審査が新築より厳しくなる

中古住宅の購入を進める中で、思わぬ壁になるのが「住宅ローンの審査」です。表面的には新築も中古も同じ住宅ローンに見えますが、実際には中古住宅のほうが審査のハードルが高くなりがちです。

その背景には、物件自体の担保評価の差があります（出典：参考資料）。たとえば、築20年以上の中古物件を3,000万円で購入しようとした場合でも、金融機関側が評価する担保価値は2,500万円程度にとどまることも少なくありません。そうなると、差額を自己資金で補う必要が出てきますし、借入可能額にも制限がかかります。

特に注意が必要なのは、1981年以前に建てられた物件です。この年に耐震基準が大きく改正されているため、それ以前の建物は「旧耐震基準」として扱われます。こうした物件は、耐震診断の結果次第で融資対象から外れてしまうこともあります。

そのため、事前に確認しておきたいのは、金融機関がどのような基準で物件を評価するかという点です。不動産会社に任せきりにせず、自分でも評価額の目安を聞いておくことで、資金計画のズレを防ぐことができます。住宅ローンの事前審査を活用し、購入候補の物件でどの程度の融資が受けられるのかを把握しておくと、後から慌てることもありません。

「中古住宅は買わない方がいいのか？」と悩んでいる方こそ、こうしたローン審査の現実を早めに知っておくことで、失敗のない住まい選びにつながります。

想定外の大規模修繕が必要になることがある

中古住宅を購入した人の中には、住み始めてから「こんなに修繕が必要になるとは思わなかった」と肩を落とす人が少なくありません。購入時の見た目やリフォーム済みという言葉だけでは、家の内部まで判断しきれないのが現実です。

築15年、20年と年数が経っている住宅では、屋根や外壁の塗り替え、防水処理、配管まわりの補修など、思いのほか多くの箇所にメンテナンスが必要になります（出典：参考資料）。国交省が公表する目安では、こうした大規模修繕は13年から16年ごとが推奨されています。ただ、実際には手が入っていない家も多く、購入後すぐに数百万単位の出費が発生するケースもあるのです。

ある人は築20年の一戸建てを購入し、内装を好みに合わせてリフォームするつもりでした。ところが住み始めてから雨漏りや構造のゆがみ、シロアリ被害が次々と見つかり、当初予定していた予算の倍以上を修繕に費やすことに。思い描いていた暮らしとは違う現実に、資金面でも精神面でもかなりの負担がかかったそうです。

中古住宅を選ぶなら、外見の綺麗さだけで判断しないことが大切です。購入前にホームインスペクションを受け、修繕の履歴も確認しておきましょう。「見えないリスク」に気づけるかどうかが、安心して暮らせるかどうかの分かれ道になります。

表面だけリフォーム済でも内部に劣化リスクあり

中古住宅を見に行って、外壁がきれいに塗り直されていたり、内装が一新されていると、どうしても「このまま住めそう」と思ってしまうものです。でも、見た目だけでは判断できない落とし穴があるのも事実です。

国交省の調査では、木造住宅のおよそ9割に、構造内部の劣化が確認されたというデータがあります。腐朽やシロアリ被害など、表面に出ていない損傷は、内装を新しくしただけでは隠れたまま。見た目では気づかず、あとから大きな修繕費が発生することもあります。

実際にあった話として、外装も内装もフルリフォーム済みだった築20年の戸建てを購入した方が、引っ越してしばらくしてから床の傾きに気づき、調査の結果、土台の木材が湿気で腐っていたことがわかりました。その修繕にかかった費用は、当初の想定を大きく超えたそうです。

表面のきれいさに惑わされないことが大切です。購入を検討する際は、必ずホームインスペクション（住宅診断）を受けて、構造部分までしっかり確認しましょう。リフォーム済という言葉だけで安心してしまうと、あとで思わぬ出費に苦しむことになりかねません。

配管や電気の劣化が住んでから判明することも

中古住宅を買ったあと、「こんな不具合、契約のときに知っていれば…」と思うケースは少なくありません。なかでも見落とされがちなのが、配管や電気まわりの不調。表面はきれいにリフォームされていても、内部は手つかずということも珍しくないのです。

国土交通省の資料によると、配管の寿命はおおよそ15～30年が目安とされています。見た目に異常がなくても、床下や壁の中で劣化が進んでいることは十分に考えられます。電気配線も同様で、古い配線が過負荷に耐えきれずショートを起こす、あるいはブレーカーが頻繁に落ちるなどのトラブルは、築年数の古い物件ではとくに起こりやすいと言われています。

たとえば、築20年の戸建てなら、給水・排水管、コンセントやダクトまで点検しなければなりません。配管の詰まりはカビや水漏れを招き、電気系統の劣化は生活に支障を来すだけでなく、事故にもつながりかねません。

こうしたトラブルを避けるには、購入前にホームインスペクション（住宅診断）を行うのが最善です。見た目の仕上がりに安心せず、目に見えない部分にもきちんと目を向けること。それが、失敗しない中古住宅選びのコツです。

瑕疵担保や補修保証が短かったり無かったりする

中古住宅の購入で、見落とされがちなのが「保証の中身」です。新築のようにしっかりした保証があると思っていたら、実はほとんど対象外だった――そんな声も珍しくありません。

たとえば売主が不動産会社であれば、法律で定められている2年間の瑕疵担保責任が適用されます（出典：宅地建物取引業法第40条）。ただし、個人の売主となると事情は変わってきます。保証期間は3カ月、長くても半年程度というのが一般的で、なかには保証そのものがついていないケースも。いわゆる“現状有姿”での販売ですね（出典：参考資料）。

実際に、契約書をよく確認せずに購入し、住み始めてから雨漏りや床下の腐食に気づいたものの、「すでに保証期間が終わっていた」というケースは多く聞きます。しかも、最初から保証がない物件であれば、その修繕費はすべて自己負担。見えないコストが後からのしかかってくるわけです。

だからこそ、購入を決める前に「この物件にはどんな保証がついているのか」を確認することが大切です。瑕疵担保の内容、適用期間、保険の有無。もし不安があれば、不動産会社を通じて、既存住宅売買瑕疵保険に加入できるか相談してみるのも一つの方法です。保証があるかないかで、暮らしの安心感は大きく変わります。

ホントに買わない方がいい？中古住宅購入のメリット

「中古住宅は買わない方がいい」といった声もありますが、すべての物件がそうとは限りません。

実際、新築にはない魅力を感じて中古住宅の購入を決める人も多くいます。

ここでは、中古住宅購入を前向きに検討する際に知っておきたいメリットを具体的に紹介します。

新築より価格が安く予算に余裕ができる

中古住宅の大きな魅力は、やはり価格の面です。新築にこだわらなければ、同じ予算でも選択肢がぐっと広がります。特に、これから子育てや教育にお金がかかるという方にとって、家にかける費用を抑えられるのは大きなメリットではないでしょうか。

たとえば、住宅金融支援機構の調べでは、中古戸建ての全国平均価格はおよそ2,536万円。対して、新築の注文住宅は約3,863万円。単純計算で1,300万円以上の差があります（出典：2023年度 フラット３５利用者調査）。この価格差、決して小さくありません。頭金の負担や住宅ローンの毎月の支払いを考えると、生活に余裕を持たせる余地が生まれます。

実際、「中古を選んだ理由」として最も多いのが「価格が手頃だったから」。6割以上の人がそう答えています（出典：住宅市場動向調査）。さらに、「同じ金額でも条件のいいエリアに住めるから」という声も多く、浮いた費用でリフォームや家具、引っ越し費用にあてたという事例もよく耳にします。

もちろん価格がすべてではありません。ただ、住宅にかけるお金を抑えることで、そのぶん暮らし方に余裕が生まれるのも事実です。中古住宅を選ぶというのは、単に安さを求めるのではなく、「何にお金を使いたいのか」を見つめ直す、ひとつの選択肢かもしれません。

駅近など人気エリアに手が届きやすい

人気の駅近エリアに住みたいと考えたとき、新築物件では選択肢が限られがちです。都心部や便利なエリアでは、すでに土地が出尽くしており、新築を建てる余地がほとんどないのが現実だからです。仮に新築が販売されたとしても、立地が良ければその分価格が大きく跳ね上がります。

一方で中古住宅の場合、すでに建っている物件が多いため、駅近などの人気エリアでも比較的探しやすくなっています。実際、全宅連の調査データによると、2023年における首都圏の中古マンションの平均成約価格は約4,137万円でした。一方、不動産経済研究所の調査によれば、同年の新築マンションの平均価格は約7,623万円であり、中古は新築に比べておよそ46％安くなっていることがわかります。立地条件を優先しつつコストを抑えたい人にとって、中古マンションは依然として魅力的な選択肢です。

利便性の高い場所に暮らしたい、でも予算は限られている。そんな方には、中古住宅という選択肢が、現実的でかつ満足度の高い住まい探しにつながる可能性があります。

実物を内見できて生活イメージが湧きやすい

中古住宅の魅力のひとつに、実際の物件を見てから購入を検討できる点があります。図面や完成イメージに頼らざるを得ない新築物件と違い、中古住宅では実際の暮らしぶりを想像しやすくなります。

現地で確認できるからこそ、日当たりの良さや風通し、部屋の広さの感覚、収納の位置といった細かな要素まで自分の目で確かめられます。「想像していたよりも狭かった」「隣家との距離が思ったより近かった」など、住んでからのギャップを避けるためにも、内見は大きな判断材料になるのです。

実際、LIFULL HOME’S総研の調査では、購入前に4件以上の物件を見学した人の満足度が特に高かったという結果も出ています。つまり、内見の機会があることで、自分に合った家を見極めやすくなり、「ここに住みたい」と思える納得の選択につながります。

最短1ヵ月で入居できて引越し準備がしやすい

中古住宅の魅力の一つは、購入後すぐに住み始められるスピード感です。たとえば、仕事の異動や子どもの進学に合わせて新居を探している場合、タイミングはとても重要になりますよね。そういった状況では、「最短1ヵ月で入居可能」という中古物件の特性が大きな安心材料になります。

実際、近鉄不動産の情報でも、中古住宅の引き渡しは契約から1～2ヵ月ほどで完了するケースが一般的とされています。すでに建物が完成しており、入居前のリフォームも軽微で済むような物件であれば、書類手続きと住宅ローンの審査さえスムーズに進めば、あっという間に引越しの準備が整います。

新築住宅では完成を待つ期間が数ヵ月～1年以上に及ぶこともありますが、中古住宅ならスケジュールの自由度が高く、引越しの計画を立てやすいのが特長です。「◯月までに必ず引越したい」という希望がある方にとって、中古住宅は非常に現実的な選択肢といえるでしょう。

リフォームで好みの住まいに変えられる

中古住宅を選ぶ大きな魅力のひとつが、「住まいを自分らしくアレンジできる自由度の高さ」です。購入後にリフォームを行えば、間取りや設備、内装のテイストまで、自分のライフスタイルに合わせて一から設計し直すことができます。

たとえば、「壁を取り払って広々としたリビングをつくりたい」「キッチンを対面式にして家族と会話を楽しみたい」など、生活に根差した希望を具体的に形にすることが可能です。なかでも、構造がしっかりしている物件であれば、間取りの変更や設備の一新はスムーズに進みます。

実際、住宅リフォーム推進協議会が公表した「住宅リフォームに関する消費者（検討者・実施者）実態調査（2022年度）」によると、戸建て住宅のリフォーム費用は平均で約471.6万円程度です。物件の価格を抑えて、その分をリノベーションに充てるという選び方をする人も増えています。

既製品のような“完成された家”ではなく、「自分と家族の暮らしにぴったり合う空間をつくりたい」と考えている方には、中古住宅＋リフォームという選択肢がとても魅力的に映るはずです。

買わない方がいいと言われても中古住宅が向いてる人の特徴

ここまで、中古住宅購入にあたってのデメリット・メリットの両面を詳しく解説してきました。

結論、中古住宅にはデメリットもありますが、それでも「買わない方がいい」とは一概に言い切れません。

人によっては、新築では得られない魅力やライフスタイルに合った選択となる場合もあります。

ここでは、買わない方がいいと言われても中古住宅が向いている人の特徴についてご紹介します。

ご自身の価値観や暮らし方に照らし合わせて、中古住宅の購入判断の参考にしてみてください。

予算を抑えつつ住みたい場所に住みたい人

家を買うなら、「できるだけ希望のエリアに住みたい」と思うのは自然なことです。ただ、新築物件にこだわると、都心や人気エリアでは予算オーバーになりやすく、理想の場所をあきらめるケースも少なくありません。

そんなときこそ選択肢に入れたいのが中古住宅です。築年数が経っているぶん、価格が大きく下がっている物件も多く、新築では手が届かなかった駅近や利便性の高い地域でも購入のチャンスが広がります。

たとえば、関東圏の中古住宅市場を見てみると、同じ駅徒歩5分圏内でも新築より数百万円から1,000万円以上安くなることもあります（出典：住宅の資産価値に関する研究）。この差額をリノベーションや設備のグレードアップに活用すれば、住まいの満足度をさらに高めることも可能です。

つまり、「予算に制限があるけれど、立地だけは譲れない」という方には、中古住宅は現実的かつ効果的な選択肢となります。

「こだわり」よりも「安さ」で家は選びたい人

できるだけ予算を抑えてマイホームを持ちたいと考える人にとって、中古住宅は現実的で魅力的な選択肢です。とくに「家に強いこだわりはないけれど、家賃を払うよりは購入したほうがいい」と考える層にとっては、中古物件のコストメリットは見逃せません。

実際、不動産経済研究所が発表した「首都圏 新築分譲マンション市場動向（2025年4月）」によると、首都圏の新築マンション平均価格が6,999万円を超える一方で、中古マンションの平均は5,000万円台と（東京カンテイ調べ）、1,000万円以上の差があることがわかります。この価格差は、ローン返済の負担を軽減できるだけでなく、リフォーム資金や引越し費用などに充てられる余裕も生まれます。

見た目や設備に多少の妥協は必要かもしれませんが、「とにかく安く住まいを手に入れたい」という考え方であれば、中古住宅は十分に検討に値する選択肢です。

将来的には売る可能性も視野に入れて検討している人

「いつか売るかもしれない」と考えている人にとって、中古住宅は実は柔軟な選択肢です。特に、利便性の高い立地にある物件は、築年数が経っていても資産価値を維持しやすく、将来の売却も視野に入れやすくなります。

たとえば、駅から近い住宅地や、生活インフラが整った地域であれば、築20年以上でも需要があるのが実情です。国土交通省の統計でも、立地条件の良いエリアでは中古住宅が安定した価格で再販されているケースが確認されています（出典：既存住宅流通市場の活性化）。また、購入時にリフォームや設備の更新をしておけば、次の買い手にも好印象を与えやすくなります。

住むことと売ること、両方を視野に入れるなら「どこにあるか」が何より大切です。選ぶ段階で出口戦略を持っておけば、いざというときも慌てずに判断できます。

中古住宅を買って大失敗しないための事前対策５選

中古住宅の購入には注意すべき点が多くありますが、しっかりと準備をすればリスクを減らすことができます。

特に「中古住宅を買って大失敗しないための事前対策５選」は、購入前に確認しておくべき大切なチェックポイントです。

後悔のない買い物をするためにも、事前にどんな点を押さえておけば安心なのか、具体的な対策を押さえていきましょう。

複数の不動産会社から情報を集めて比較検討する

中古住宅を選ぶ際、まず心がけたいのは「一社だけで決めないこと」です。というのも、取り扱っている物件の範囲や紹介できる情報、さらには担当者の視点や提案力には、会社ごとに明らかな差があるからです。

たとえば、ある人は同じエリアで探していたにもかかわらず、会社を変えただけで未公開物件に出会えたそうです。また別のケースでは、仲介手数料が10万円以上違っていたという話も。こうした差は、調べなければ見えてきません。

だからこそ、最低でも2～3社は話を聞いて、相性や提案の質を見比べてみてください。信頼できる担当者と出会えれば、想定以上の良物件に出会える可能性がぐんと上がります。物件選びと同じくらい、”誰から買うか”も大切なポイントです。

リフォーム費用の相場を事前に調べておく

中古住宅を購入する前に、リフォーム費用の目安を把握しておくことは欠かせません。物件自体の価格が魅力的でも、あとから予想外の出費がかさむケースが少なくないからです。

実際、クロスの貼り替えや床材の張り直しといった軽微な内装リフォームであれば、費用は数十万円程度に収まることもあります。しかし、キッチンやお風呂の入れ替えなど水回りの工事になると、数百万円規模に。さらに、間取り変更や耐震補強を含むフルリノベーションとなると、費用が1,000万円を超えることも珍しくありません。

こうした金額感を知らずに購入してしまうと、「安く買ったつもりが、新築並みに費用がかかった」という失敗につながりかねません。信頼できる施工業者から複数の見積もりを取り、必要な工事の範囲と費用の相場を事前に確認しておくことで、安心して購入を検討できるようになります。

瑕疵保険や保証の加入状況を確認する

中古住宅の購入を検討する際、多くの人が価格や立地を最優先に考えがちですが、実は見落としてはいけないのが「保証の有無」です。特に、万が一の不具合に備える瑕疵保険への加入状況は、購入前に必ず確認しておくべきポイントです。

というのも、中古住宅では住んでから初めて不具合に気づくケースが少なくありません。たとえば、目に見えない構造部分や雨漏りなどのトラブルは、表面からでは判断が難しく、購入後に修理費が数十万円単位でかかることもあります。

実際、中古住宅の約3割に構造や雨漏りなどの不具合が見つかっており、大規模な補修が発生するリスクが現実的に国交省の「既存住宅状況調査」などで明らかになっています。

しかし、瑕疵保険に加入している物件であれば、万一こうした問題が見つかっても補修費用の一部を保険でカバーできます。加えて、この保険は住宅診断（インスペクション）を受けていないと加入できないため、建物の状態が専門家の目でチェックされているという安心感も得られます。

瑕疵保険加入済み物件であれば、検査に合格した建物の構造耐力部や雨漏り防止部に関して、1～5年間・最大500～1,000万円まで補償されるため（出典：参考資料）、検討する価値は十分あるといえます。

不動産会社とのやり取りでは、「この物件は瑕疵保険が付いていますか？」「売主による保証はありますか？」といった点を遠慮なく確認しておきましょう。見えない不安を可視化しておくことが、後悔のない中古住宅選びにつながります。

住宅ローン返済や諸費用まで資金計画を立てる

中古住宅の購入では「物件価格だけ見ていたら想定よりお金がかかった」という声が少なくありません。実際、購入費用の内訳は意外と複雑で、ローンの事務手数料や登記費用、火災保険、仲介手数料など、細々とした支払いが次々と出てきます。物件価格の6～9％ほどが諸費用としてかかるのが一般的で、例えば2,983万円の家を買うなら、追加で180～270万円近くを用意しておく必要があります。

「この金額ってローンに含められるの？」と疑問に思う方もいるかもしれませんが、ケースによっては現金一括払いが求められる項目もあります。加えて、中古ならではのリフォーム費や引越し代も視野に入れておかないと、あとで財布が悲鳴をあげるかもしれません。

大事なのは、家を買う前に“いくらまでなら無理せず払っていけるか”を明確にしておくこと。ローンの返済計画だけでなく、初期費用の現金準備、将来の支出も含めて、暮らし全体の予算バランスを考えることが肝心です。夢のマイホームが、あとから重荷にならないように。そんな視点を忘れずに、資金計画を立てていきましょう。

ホームインスペクション（住宅診断）を事前に受ける

「中古住宅は安く買えてお得」と思っていても、購入後に“想定外のトラブル”が発覚するケースは決して少なくありません。表面はきれいに見えても、壁の内側や床下には経年劣化や隠れた瑕疵（かし）が潜んでいることも。そうしたリスクを避けるために、プロの目で住宅を診てもらう「ホームインスペクション」は非常に重要です。

たとえば、床下の湿気による木材の腐食、屋根裏の雨漏りの痕跡、基礎のひび割れなどは、素人ではまず見抜けません。専門家による診断を受ければ、そうした見えないリスクをあらかじめ把握できます。

実際、事前に不具合が分かれば、修繕費用を見込んで予算計画を立てやすくなりますし、売主側と価格交渉をする材料にもなります。購入後に高額な修繕が必要になるのは、心にも財布にも大きな負担です。診断費用は5～7万円ほどかかりますが、万が一の損失を思えば安い出費と言えるでしょう。

中古住宅選びで後悔しないために、「契約前の住宅診断」は、もはや常識になりつつあります。安心して暮らせる住まいかどうかを、第三者の冷静な視点で確認しておくことが、賢い選び方といえるのではないでしょうか。

後悔したくない！買わない方がいい中古住宅の見分け方

中古住宅の購入は、価格の魅力だけでは判断できない落とし穴が潜んでいます。

「買わない方がいい」とされる物件には、見た目では気づきにくいリスクが隠れていることもあります。

購入後に後悔しないためには、事前のチェックポイントをしっかり押さえておくことが大切です。

この「後悔したくない！買わない方がいい中古住宅の見分け方」では、具体的に確認すべきポイントをわかりやすくご紹介します。

接道義務を満たしているか確認する

中古住宅を購入する際、間取りや立地、築年数ばかりに目が向きがちですが、実は“接道義務”という重要な法的条件の確認を怠ると、あとで大きなトラブルに発展することがあります。簡単に言えば、「その土地に建物が合法的に建てられるかどうか」を左右する、とても大切な基準です。

この接道義務とは、建物の敷地が幅4メートル以上の道路に2メートル以上接していなければならないという決まり（出典：建築基準法 第43条）。仮にこの条件を満たしていないと、住宅の再建築ができなかったり、将来的な売却時に大きな足かせになることもあります。

たとえば、「お手頃価格の掘り出し物」と思って購入した土地が、実は幅員の足りない私道にしか面していなかったケースでは、建て替え時に建築許可が下りず、泣く泣く計画を見直すことになったという事例もあります。こうした失敗を防ぐには、物件を紹介された段階で「この土地は接道義務を満たしていますか？」と一言確認する習慣が欠かせません。

見た目や価格だけではわからない法的な制約こそが、中古住宅選びで後悔しないための分かれ道。接道義務を軽視せず、最初の段階でクリアになっているかをしっかりチェックしておくことが、賢い住宅購入につながります。

ハザードマップで災害リスクを調べる

中古住宅を購入する際に見落とされがちですが、物件の「災害リスク」を事前に把握しておくことは非常に重要です。特に気をつけたいのが水害や土砂災害のリスクで、これらは住み始めてからでは取り返しがつきません。

ここで活用したいのが、国土交通省や各自治体が公開しているハザードマップです。地域ごとの洪水・土砂災害・津波・地震のリスクを視覚的に確認できます。なかでも「重ねるハザードマップ」は、複数の災害リスクを一度にチェックできる便利なツールです。

具体的な活用方法としては、購入候補地の住所を「重ねるハザードマップ」に入力し、「洪水」と「土砂災害」を重ね表示できます。その結果、浸水深1.0m以上の区域が含まれているなら、水害の可能性が高いと判断するきっかけになります（出典：水害リスクマップについて）。

せっかく見つけた理想の家でも、「実は浸水想定区域だった」とあとから気づいては遅すぎます。価格や間取りだけにとらわれず、家の立地が安全かどうかを冷静に見極めることが、後悔しない中古住宅選びにつながります。

内見時に水回りや外装を念入りにチェックする

中古住宅の購入を検討しているなら、内見時に見落としてはいけないのが水回りと外装です。一見きれいに見える物件でも、水漏れや配管の腐食、外壁の劣化といった“住んで初めて気づく不具合”が隠れていることは珍しくありません。購入後に思わぬ修繕費がかかるリスクを避けるためにも、事前の確認が欠かせません。

たとえば、浴室のタイルにヒビが入っていたり、キッチンの床がふわついていたりすれば、水まわりの劣化が進んでいる可能性があります。また、外壁に細かい亀裂が入っているだけでも、将来的に雨漏りの原因になりかねません。こうした兆候を見逃さないためにも、内見時は「少しでも気になる部分があれば立ち止まって確認する」くらいの慎重さが大切です。

中古住宅には、新築にはない魅力もありますが、「買わない方がいい」と言われる原因の多くは、この確認不足にあります。納得のいく住まい選びをするためにも、内見では遠慮せず、細かくチェックしておくことを強くおすすめします。

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【Q＆A】買わない方がいいと評される中古住宅に関するよくある質問

最後に買わない方がいいと評される中古住宅に関するよくある質問をまとめました。

実際の購入者の体験談や判断材料になる情報をもとに、よくある疑問を一つひとつ丁寧に解説します。

買ってよかった中古物件の特徴は？

実際に「この中古住宅にしてよかった」と感じている人の声を拾っていくと、いくつかの共通点が見えてきます。

たとえば、予算内で希望のエリアに家を持てたこと。これは新築ではなかなか実現しづらい条件です。また、事前に室内をしっかり見て納得してから決められたという安心感も大きいようです。SUUMOなどの口コミでは「想像以上に状態が良かった」「引っ越してからの暮らしが想像しやすかった」という意見が目立ちました。要は、価格・立地・状態を“自分の目で確かめて”納得できた中古住宅こそが、「買ってよかった」と思える条件を満たしているのだと思います。

家を買ってはいけない時期はいつですか？

実は、住宅購入に向いていないタイミングというのも存在します。

たとえば、築8～12年くらいの中古住宅は、価格がまだ高めに残っている一方で、給湯器や屋根・外壁などの更新時期が近づいていることも。その結果、購入後に想定外の出費が続き「失敗だったかも」と感じる人も少なくありません。東日本不動産流通機構のデータでは、築21～25年で約42.8％、築26～30年で約51.6％という急激な価格下落が起きるケースもあるので、築年数と価格のバランスを見ながら判断するのが得策です。焦って契約する前に、「その物件が今買うべきかどうか」を冷静に考える時間を持つことが、後悔を防ぐ鍵になります。

軽量鉄骨の中古住宅はデメリットしかない？

「軽量鉄骨の中古ってどうなの？」という疑問を持つ人も多いはずです。たしかに、湿気の多い地域ではサビのリスクがあり、断熱性能の低さから光熱費がかさむという声も耳にします。

ただし、すべての軽量鉄骨住宅が問題だというわけではありません。たとえば大手ハウスメーカーの施工物件であれば、構造の耐久性や補修履歴がしっかり残っていることもあります。不安な場合は、購入前に建物診断（インスペクション）を依頼することで、内部の劣化や構造上の欠陥をチェックできます。きちんと調べれば、軽量鉄骨でも長く快適に住める家はあります。

中古物件を買って大失敗した知恵袋の声は？

ネット上の口コミや知恵袋などを見ていると、「買って失敗した」という声にはある種の“傾向”が見られます。

たとえば、リフォーム済のきれいな室内に惹かれて購入したものの、実は水回りの配管が古くて、すぐに漏水トラブルが起きてしまったケース。また、内見時には気づけなかった隣人トラブルや騒音被害に悩まされたという話もよくあります。つまり、外見やリフォームの有無だけで判断せず、「この物件、本当に長く住めるか？」という目線で見極めることが重要です。調査を怠らず、プロの目も借りて判断する姿勢が失敗を防ぎます。

築10年の中古住宅は後悔しやすい物件ですか？

築10年の中古住宅というと、「ほどよく新しく、割安感もある」と感じる方が多いかもしれません。

実際、その通りの物件もたくさんあります。ただし注意すべきなのは、設備の更新時期がそろそろ訪れるという点。たとえば給湯器やエアコン、外壁塗装など、購入後すぐに費用が発生するケースもあるのです。とはいえ、建物そのものがしっかりしていれば、手を入れながら住み続けるにはちょうどいいタイミングとも言えます。築年数だけでなく、メンテナンス履歴や劣化状況を含めて見極めることが、後悔しない選び方のポイントです。

まとめ：中古住宅は買わない方がいいデメリットと購入前の事前対策

中古住宅は買わない方がいいデメリットと購入前の事前対策をまとめてきました。

改めて、中古住宅は買わない方がいいデメリットをまとめると、

そして、中古住宅は買わない方がいい？検討時に押さえるべき重要ポイントもまとめると、

中古住宅は一見お得に感じられますが、「中古住宅は買わない方がいい」と言われる背景には、見えにくいトラブルや将来的な修繕リスクが潜んでいます。

購入前には冷静な判断と十分な下調べが欠かせません。価格の安さだけでなく、安心して暮らせるかどうかを重視することが後悔しない選択につながります。